4つの要件／より良い社会を共創するお役立ち道経営4/4
お役立ち道経営は、何が整っていたら良いのでしょうか？
この要件を確認しましょう。シリーズ最終回です。
お役立ち道経営の目指す姿
お役立ち道経営の目指す姿は、「組織のメンバー一人ひとりが仕事を謳歌し、本業を通じて社会をより良くする『お役立ち創造』にチャレンジしている」状態です。（下記図参照）
お役立ち道経営 4つの要件
では、その要件とは何か、確認をしていきましょう。
「組織のお役立ちイメージ（使命・理念・ビジョン・コアコンピタンス）」が明確である。
自社として、社会の中で果たすべき役割や、存在意義、事業目的、実現したい未来、中核となる強みなど、つまり組織のお役立ちイメージが明確だと、本業で何に役立つのかがわかりやすくなります。
すると、ここで自己実現を果たしたいという社員が集まり、さらに、ステークホルダーとの共創のパートナー関係を築くことができるようになります。
「個人のお役立ちイメージ」が明確で、組織と自分のお役立ちイメージとの一致点を見出し、組織と自分のお役立ちビジョン実現のために自律的に動いている。
組織は、自分と組織のお役立ちビジョンを実現する場です。
個人のお役立ちイメージが明確だと、組織のお役立ちイメージに共鳴できるかどうかの判断がつきやすくなります。そして、共鳴し一致点を見い出すことができれば、指示命令通りに動くのではなく、自らお役立ちを共創する動きが起こります。
さらに、組織が期待している以上のお役立ちが、実現する可能性も、広がります。
お役立ち道の文化を醸成するマネジメントと個人のお役立ちイメージ実現を支援するマネジメントが行われている。
組織やマネジャーは、志を持って進もうとするメンバーを孤軍奮闘させない組織文化（お役立ち道の文化）をつくり、お役立ちの想いを持って新たな価値をつくることができるように育成し支援するマネジメントが必要です。
互いのお役立ちイメージに共鳴した相手（ステークホルダー）との共創活動が行われている。
個人と組織の関係性と同じように、組織とステークホルダーの関係性も、それぞれがお役立ちビジョンを持ち、共に実現したい社会を共通の目標とすることから始まります。
それぞれの強みを掛け合わせアイデアを共創することで、自社だけでは実現できない大きなお役立ちが実現できるようになります。
おわりに
多くの経営者は、社会への貢献はもちろんのことですが、組織のメンバーがやりがいや誇りを持って仕事に取り組んで欲しいと願っています。
人には自分が成し遂げたい「何か」があります。
お役立ち道経営では、メンバー一人ひとりが何を成し遂げたいのか、何が喜びなのかをつかんで、活き活きとお役立ち道を歩み仕事を謳歌することができるようになります。
そして、組織でより大きなお役立ちを実現するという醍醐味ややりがいも味わうことができるようになります。
ぜひ、より良い社会を創る「共創のパートナー」として、共にイノベーションを起こしていきましょう！
おわり
