今の延長線上に未来はありますか？
組織変革６つのアプローチ

ダイナミックな市場環境の中、これまでの成功体験だけでは、社会に役立つ企業として選ばれ続けません。

これから求められるのは、“製品を提供する会社”ではなく、“社会や顧客のより良い価値を共創できる会社”です。

今回は、経営・組織・現場をつなぎ、社会に役立つ企業への変革を進める、「組織変革の６つのアプローチ」をご紹介します。

組織変革は必要だが、どうすれば良いかわからないというお声が増えています。

上記、最後のお悩みにある「社会に必要とされ続ける会社」に組織を変えるには、3つのポイントがあります。

自社で価値を創り顧客に提供するという、いわゆる「提供する側・提供される側」という関係性では、顧客の期待を超える価値提供は難しい時代です。自社と顧客をはじめとするステークホルダーがそれぞれの専門性を活かしながら、顧客の成果創出と、その先の市場や社会価値を共創する組織へと変われば、イノベーションが起き、顧客のみならず、より良い社会づくりが可能になります。

それぞれの部門は、自部門の掲げた目標に対し、効果的効率的に成果を出そうと取り組んでいます。自部門の成果のみを考え続ける組織は、各部門の生産性は向上しますが、やがてセクショナリズムを生みお互いが信頼できなくなってしまいます。部門の垣根を超え、顧客成果のため、より良い社会づくりのために、各部門の強みを活かし機能を連動させることで、部門の壁が低くなり、これまでにない価値創造の芽が生まれてきます。

Mission（提供価値の再定義）、Relationship（社内外のステークホルダーとの共創関係の構築）、Culture（より良い社会を創るために可能性を信じ共創協働する組織文化）を変える過程で、チームによる共創と連携で自律的に変革に取り組む、柔軟で強い組織をつくります。

組織変革は、制度変更やスローガンだけでは定着しません。

組織変革の６つのアプローチを活用しながら、組織の情況に合った変革を進めていくことが可能です。

アプローチについて、簡単に説明します。

組織の実態や課題を可視化する

・組織文化をデータで把握（定量的把握）

・組織文化を対話と観察で把握（定性的把握）

・奥にある要因を分析し、実態を整理

目指す未来を言語化する

＜ミッションを再定義する＞

・ミッション、リレーションシップ、カルチャーの観点で、お役立ち共創を実現する組織の未来を描く

・変革のスコープ及びコンセプトを決める

・変革後のありたい姿を３Dで描く

実現のための仕組みを設計する

・変革への成功ストーリー（シナリオ）づくり

・ストーリー実現のためのしくみづくり（しくみ = 変革PJ組成・PDCAのしくみ・全社の知恵・制度・システムetc.）

・トップからの発信と発信の継続

現場で実践し成果につなげる

＜社内外のリレーションを変える＞

・創造的・自律的なPJ活動による変革行動

・経営層・マネジメント層との連携

・変革行動による成果をクローズアップ

・変革している実感を全体周知

変革を一過性で終わらせないために制度やしくみで当たり前化する

＜カルチャーとして定着させる＞

・アナログ＆デジタルで、定着の仕掛け

・各職場に変革アンバサダーを設置

・ノウハウ化や情報共有のしくみ、その他しくみ化で、組織全体の変革を加速（組織ルーティン）

・「当たり前」の変化をクローズアップし意識づけ

改善を繰り返し進化し続ける

・組織文化の変化を検証

・変革コンセプトの実現度（社会課題への貢献度）、ミッション&リレーションシップ&カルチャーの変化度合い

・変革による具体的な成果を検証

・現状残る課題を検証

・より進化させる取り組みを創出

変革は一度やれば大丈夫というわけではありません。変化の速い昨今においては、「変革し続ける力」も重要な企業力の一つです。

一部のトップ層だけで取り組むのではなく、メンバー層まで巻き込んで実践することで、次世代を担う経営人材の発掘にもつながります。

組織変革の目的は、単なる業績改善ではありません。

顧客・市場・社会から、「この会社と一緒に未来をつくりたい」と選ばれ続ける存在になることです。

この取り組みによって、以下の効果が期待できます。

変革は、危機が顕在化してからでは遅いことがあります。

だからこそ、「今のうちに動く」。

未来への不安を、未来への準備に変えるために。