変革事例／価値共創型組織ソリューションでお役立ちの実現＜後＞
四位一体での価値共創型組織ソリューションを実現に向けて、変革事例をご紹介します。
どのようなステップでカベを乗り越え、どのような成果が出たのでしょうか？
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※動画の内容と、下のテキストの内容は同じです。
今回は最終回、価値共創型組織ソリューションへの変革を実現している企業事例をご紹介します。
A社－システム開発
成果事例
親会社からほとんどの仕事が発注されていたA社ですが、次第に案件が減り親会社との良好な関係性を維持しつつも親会社からの自立を考えるようになりました。
そこで、（上記図の③）親会社とクライアントに許可を得て、クライアント企業のお客様、つまりシステムのユーザーに直接アプローチをしニーズをリサーチしたところ、これまで親会社からは聞けなかった現場の実態が見えてきました。そこから、（上記図の④）真のニーズは何かの推察を立て、親会社に持ちかけて共同開発を行いました。それを、（上記図の⑤）クライアントを通じてユーザーに提供したところ、ユーザーの評判が大変良かったとのことです。結果的に、ユーザー、クライアント、親会社、自社共に、共存共栄の成果が出ました。その後、（上記図の⑥）その技術を応用し市場への展開を考えているとのことでした。
変革のプロセス
A社の変革のプロセスは以下の通りです。
１．組織ソリューションを目指すことを社内に打ちだす
トップ自身が、ソリューション方向に変わると腹に決め、強いメッセージを全社員に送りました。
２．選抜チームを結成し実践トレーニング
影響力の高いマネジャーと、技術部門、営業部門のメンバーで選抜チームを結成し、スキル強化と、お客様の先の市場や社会に目を向けたソリューション提案の実験的な推進を行いました。
３．「ソリューションとは何か」を全社に浸透
選抜チームの取り組みがある程度進んだあと、創出した成果を取り上げ浸透させました。業績成果だけではなく、例えば「会う人を変えた」、「システムありきではなくお客様の問題解決策を盛り込んだ提案書ができた」などのプロセスのチャレンジや成果を事細かに取り上げ発信し続け、「我々にでもできそうだ」という認識をつくりました。
４．ソリューション指導ができるマネジャーづくり
組織での取り組みを根づかせるために、マネジャー全員に対して組織ソリューションとはどういうものかを理解させ、指導の内容の革新を行いました。
５．組織改編および全員参画のしくみづくり
エリアや機能ごとの縦割り組織からお客様のソリューションのテーマ別へ、エリアを横断した組織編成を行いました。現場で先行したメンバーが主体となった改革プロジェクトを立ち上げ、下からの変革の盛り上がりをつくりました。
６．変革の決起大会後、本格展開
本格的な変革の決起大会のあと、戦略マネジメントの徹底と、後発メンバー全員にソリューションスキル強化を行いました。
★変革を阻むカベ
このように取り組みを進めましたが、全て順調にいったわけではありません。やはり、いくつかのカベが停滞をまねきそうになりました。
例えば、第1ステップでは、「現状維持のカベ」を乗り越えるために、変革の意義や決意をトップ自ら粘り強く伝え続けました。また、営業だけの変革にとどまらず、最初から技術と営業の二人三脚での変革を進めました。
第２ステップでは、「今は無理のカベ」を乗り越えるために、小さな成果を共有し我々にも変革はできると自信づけを常に行いました。
第３ステップでは、「揺り戻しのカベ」を乗り越えるために、組織体制を整え全社で変革を展開する状況づくりを行いました。
この取り組みの途中で、変革に懐疑的だったミドルマネジャー層の中から確信を持ち始める人が出てきて、変革が加速したという思わぬ副産物もうまれました。このように変革を進めることに成功したA社様は、その後も新たなチャレンジをし続けています。
四位一体価値共創型組織ソリューションとお役立ち道経営
これまで、四位一体の価値共創型組織ソリューションの変革についてご紹介してきました。
あらためて、お役立ち道経営との関係性を整理してみましょう。
お役立ち道経営とは、「お役立ち道の文化を創り、社会をより良くする価値を共創し続ける経営」のことです。つまり、価値共創型組織ソリューションの、Mission、Relationship、Cultureの、３つのチェンジと同じなのです。
お役立ち道の文化とは |
3つのチェンジ |
お役立ち道の文化を創り |
Culture |
|
社会をより良くする価値を |
Mission |
共創し続ける経営 |
Relationship |
お役立ち道経営の目指す姿は、「一人ひとりが仕事を謳歌し、本業を通じて社会をより良くする価値共創にチャレンジしている状態」です。
その要件として、以下の４つが挙げられます。
- 組織のお役立ちイメージが明確である。
- 個人のお役立ちイメージが明確で、組織と自分のビジョン実現のために自律的に動いている。
- 個人のお役立ちイメージの実現を支援するマネジメントと、お役立ち道の組織文化を醸成するマネジメントが行われている。
- 互いのお役立ちイメージに共鳴した個人やステークホルダーとの共創活動が行われている。
ぜひ、これらの要件をベースにしながら、価値共創型組織ソリューションの変革にチャレンジしていきましょう。
