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“未来”からの発想か? “今”からの発想か?/経営トップの経営判断10カ条【第7話】

混迷をきわめる市場環境。

生き残りをかけて新たな戦略に挑む。

「お役立ちビジョン」を実現するために、未来からやることを落とし込むのか?

今できることをコツコツ積み上げるのか?

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※動画の内容と、下のテキストの内容は同じです。

このシリーズは、『不倒不滅を実現する 経営トップの経営判断の基準とは』(株式会社ジェック, 葛西浩平, 2020, Kindle版)をベースに再編集しました。


昨今、社会情勢や経済環境は変化のスピードが速く、先を予測することすら困難な時代になりました。

企業は、生き残るために企業価値を高めようと必死に模索を続けています。自社の「あり方」そのものを見直し、社会にどう役立つのかを追求し、お役立ちビジョンを掲げる企業も増えています。

一方で、先を予測することが困難な時代において、お役立ちビジョンを描くことは無駄だという考え方もあります。

果たしてどうなのでしょうか?



経営者Fさんの場合-カリスマトップの経営から全員参画の経営へ

我が社は創業以来、アイデアマンでカリスマ性の高いトップが、組織をけん引してきました。ビジョンや戦略はトップが考え、その通りに実践していれば業績が上がってきたものでした。

そのトップが第一線を去り、市場環境が低成⾧時代に陥ってから、業績が思うように上がらなくなったのです。

そこで、後を引き継いだ私は、トップ一人による経営体制から、全員参画型の経営にシフトをしようと考えました。更に、先が読めない時代だからこそ、「お役立ちビジョン」を一人ひとりが描いて、その実現のために力を合わせて新たなことにチャレンジして、イノベーションを起こそうという方針を打ち出したらどうかと考えました。

一方で、先の見えない時代だからこそ、これまで市場から選ばれていたことを、コツコツとやり続ける方が経営的にも安定するし、業績が右肩上がりにならなくても、やがてこの不透明な時代も終わるだろうという意見もありました。

当然、どちらもメリットもデメリットもあり、選択に迷いました。



解説-“未来”からの発想か “今”からの発想か

「因果発想」と「果因発想」

「お役立ちビジョン」とは、未来に創りたい状態をあらわしたものです。

この「創りたい状態」を実現するには「何をすれば良いか」を考えます。すると、現状にとらわれない新たな取り組みが生まれます。

ビジョンを描かない場合は、これまでの成功法則を踏襲し、できることをコツコツと行います。過去からの延⾧線上と言えます。こんなことをやったから、こうなったという、「原因と結果の関係」から、この発想を「因果発想」と言います。

逆に、「こういう結果を得るために、こんな原因を意図的に作る」ので、こちらは「果因発想」と言います。

市場が右肩上がりの時は、「因果発想」で効率的に業績を上げることができ、一時的に景気が悪くなったとしても、必ず短期間で回復するとわかっているため我慢もできます。しかし、現在のように先が読めない時代の場合は、成功法則が通用しなくなり、⾧期に渡って低迷すると、社員の士気も下がり、ますます業績が上がらなくなってしまいます。却ってリスクが高い選択と言えるでしょう。

それならば、「果因発想」で、「私たちはこうしたい」という想いのもと、新たなことにチャレンジするからこそ、イノベーションがおき、新たな価値が生まれ、新たな市場が開拓できる可能性が高まります。更に、社員も、自分自身が描いた「お役立ちビジョン」や、組織の「お役立ちビジョン」実現のために知恵を絞り、力を合わせて進みますので士気も高まります。未来を創るチャンスと言えるでしょう。

「果因発想」の手順をまとめたものを、以下にご紹介します。

「お役立ちビジョン」実現の手順(果因発想)

  1. 「こういう、より良い社会を創りたい」というお役立ちビジョンを掲げる。
  2. そのために、10年後、5年後、3年後に、どうなっていたいか(結果)を、ブレイクダウンする。
  3. それぞれ創りたい状態にするには、何をすれば実現できるか(原因)の仮説を立てる。
  4. 実現のシナリオをつくり、それぞれの強みや想いを活かした役割を決める。
  5. シナリオ実現のプロセスに、組織力を活かして取り組む。
  6. 「仮説・実行・検証・進化」のPDCAを回し、成果を検証する。

このように進めると、より良い未来を創ることができるだけでなく、組織の知恵と力を引き出すことができるのです。



経営者Fさんのその後

未来からの発想で「お役立ちビジョン」実現のシナリオを描くと決めたものの、「それではリスクが高いから、現在の延⾧線上で堅実に進む方が良い」と考える役員もいました。「お役立ちビジョン実現」のためには、一人ひとりが「お役立ちビジョン」を描くことからスタートするのですが、経営陣が一枚岩になり切れずその取り組みが遅れてしまいました。

役員間での意思統一を図ることに2年を要し、ようやく「自分の未来を自分で決める」という当初の趣旨に基づいて取り組みを始めました。

そこで、未来からの発想を強化するために、全社員に定期的に「お役立ちイメージシート」を配布し、個人のお役立ちビジョンを描き、提出することを制度化しました。

お役立ちビジョンが共感できるメンバーが集まりチームビルディングに役立てたり、ビジョン・戦略の重要性を徐々に理解し、発想力や価値創造力が組織としてもついてきたと実感しています。



まとめ-経営トップの判断基準

「お役立ちビジョンの実現から発想し、

どうすればできるか」で判断せよ

  • 未来の結果を創るためにその原因を意図して生み出すためのシナリオを創る。
  • そのプロセスを組織力を活かして歩むことで成果が生まれる(どちらの方がお役立ちビジョンを実現することを確実にするのか。できないことではなくできることを前提にする)。

次回は7.原則の一致・行動の自由についてご紹介します。

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